東アジア酸性雨モニタリングネットワーク

東アジア地域を中心に酸性雨の国際協力、モニタリング、調査研究を進め酸性雨による環境影響を防止するために設立されたネットワーク。

東アジアにおける酸性雨への共通理解を形成し、情報交換による各国間の協力を推進することを目的としている。日本主導のもとで、1998年に試行稼働され、2001年から本格稼働した。

2014年1月現在、カンボジア、中国、インドネシア、日本、韓国、ラオス、マレーシア、モンゴル、フィリピン、ロシア、タイ、ベトナム及びミャンマーの13カ国が参加している。タイのアジア太平洋地域資源センター（アジア工科大学内）が事務局に、アジア大気汚染研究センター（ACAP）がネットワークセンターに指定されている。（2014年2月改訂）