可燃性廃棄物

一般には有機質からなる燃えるごみをいう。しかし、市町村の清掃工場における可燃・不燃の区別は、焼却炉の性能によって異なる。

戦前まで、日本のごみは厨芥・可燃ごみ・不燃ごみの3種類に分けられていたが、戦後、清掃工場の焼却能力が向上すると、厨芥（生ごみ）は、ほとんどの場合、「可燃ごみ」のなかに含められるようになった。しかし、多量の水分を含む生ごみは、構造の単純な小規模のバッチ式焼却炉をもつ自治体では、不完全燃焼を避けるために、不燃ごみに分類されることがある。これらの市町村では、直接埋立てるか、生ごみを選別して堆肥を製造している。

また、戦後一般化した新素材であるプラスチックは可燃性物質であるが、高熱や有毒ガスを発生するため、かなりの自治体では、プラスチックを焼却不適物（「燃えないごみ」）に指定して直接埋立処分している。

現状では、プラスチックが「燃えるごみ」に混入排出されている割合は小さくはない。しかし、高性能連続炉では、混合収集・混合焼却が可能であり、ダイオキシン対策として登場したガス化溶融炉では、この区別は完全に無意味となる。なお容器包装リサイクル法の制定により、プラスチックは分別収集、リサイクルに供されることが多くなった。