ドイツ、自然保護と再生可能エネルギーの関係に関する研究を実施

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2017.07.07 【情報源】ドイツ／2017.06.23 発表

　ドイツ連邦環境省のヘンドリックス大臣は、ドイツ連邦自然保護庁がハノーファー大学に委託して実施している研究「自然保護と再生可能エネルギー」について公表した。ここでは、再生可能エネルギー100％によるエネルギー供給を実現するためには自然との調和が前提であることが示された。そのために必要な指針として、[1]野心的な効率対策、[2]屋根や壁へのソーラーモジュールやヒートポンプの導入など建物に設置する設備の増強、[3]内陸、洋上における風力発電設備拡張時の立地や景観への配慮、[4]廃棄物を用いたバイオマス生産、[5]自然に配慮した水力利用を挙げている。これらの指針はこれまでも考慮されてきたが、今後数十年間かけて100％再生可能エネルギーによる供給に移行していくうえでより重要となるという。ヘンドリックス大臣は、「世界的なエネルギーシフトなしでは生物多様性を維持することはできない。そして自然と調和してこそ、真の持続可能なエネルギーシフトが実現する。風や太陽は無制限ではあるが、再生可能エネルギー設備の建設時における自然への配慮には制限があることから、100％再生可能エネルギーが将来実現したとしても、省エネルギーをさらに進めることが必要である」と述べた。【ドイツ連邦環境省】