ソーラーフロンティア、家庭のエネルギー意識調査で太陽光発電に自家消費期待

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2017.07.31 【情報源】企業／2017.07.24 発表

　ソーラーフロンティアは、5年以内に新築一戸建て住宅の購入を検討する既婚の男女を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施した。同社は昭和シェル石油の100％子会社で、太陽電池の生産・販売を手掛ける。太陽光発電を設置する利点として、売電より自家消費に期待していた。調査は6月下旬にインターネットで実施し、全国の1045人が答えた。

　家計の固定費で出費が最も気になる項目（家賃を除く）は「電気代」が48.5％と約半数を占め、新しい住宅に入居して増減が最も気になる固定費でも、「電気代」が54.4％あった。住宅購入にあたって電気代を削減する方法は「こまめに電気を消す」68.2％、「電力会社を比較・検討する」30.1％、「家電の電源コードをこまめに抜く」28.9％の順だった。

　太陽電池パネル設置に関する印象では「とてもそう思う」「まぁそう思う」が最も多かったのは「月々の電気代が安くなる」で、計82.7％あった。次いで「災害時などの電源として安定する」が計79.8％、「家庭内で使用するほとんどの電力をまかなえる」は計70.5％で、家計を助けるアイテムと考えられていた。ただ、初期投資がハードルになっていた。

　太陽電池パネル導入による利点は「発電した電力の自家消費ができる」の68.1％が「発電した電力を売電できる」の55.1％を上回り、最も多かった。「災害時の非常電源として機能する」44.6％、「長期的な観点で見ると金銭面での利益が期待できる」35.2％と続いている。調査から発電電力の自家消費型の使い方が注目されていることが分かった。

【ソーラーフロンティア株式会社】