オゾン層の破壊

地球を取り巻く大気中のオゾン（O₃）の大部分は地上から約10-50km上空の成層圏に存在し、オゾン層と呼ばれている。オゾン層は太陽光に含まれる有害な紫外線の大部分を吸収し、地球上の生物を保護する役割を果たす。

このオゾン層がフロンなどの人工化学物質によって破壊されている。

フロンは冷蔵庫、エアコンの冷媒、電子部品製造時の洗浄剤、スプレーの噴射剤などに使用されてきたが、使用後大気中に放出されると、対流圏では分解されず、成層圏に到達する。ここで太陽光により分解されるが、その際に生ずる塩素原子がオゾンを破壊する。フロンと同様にオゾンを破壊するものに消火剤用ハロン、洗剤用トリクロロエタン、それに四塩化炭素などがある。

オゾン層の破壊により増加する紫外線は長中波のUV-B（280-320nm）で、エネルギー量は少ないが、白内障、皮膚ガンの増加、皮膚免疫機能の低下や、植物に対する成長阻害、葉の色素の形成阻害など、人体への多大な被害や自然生態系に対して影響を及ぼす。

オゾン層の保護の国際的枠組としては、ウィーン条約（1985）、モントリオール議定書（1987）が採択され、フロン類の製造使用の禁止・制限等の規制措置が実施されている。

日本でもこれらに準拠してオゾン層保護法（1988）やフロン回収・破壊法（2001）が制定され、オゾン層破壊物質の排出の抑制が行われて来たいるが、その後のモントリオール議定書の規制措置の強化などを踏まえて、これまでのフロン類の回収・破棄に加え、フロン類の製造から廃棄に至るライフサイクル全体にわたる包括的な対策が取られるよう2013年6月にフロン回収・破壊法の改正が行われ、「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律（フロン排出抑制法）」と名称も改められた。（2026年9月改定）