種の保存

生物種を絶滅させる、もしくは絶滅のおそれのある状態にしないこと。

種の保存の方策としては、（1）保存すべき種の個体数を減らさないために採取、捕獲、取引等を禁じる、（2）生息・生育地及びその環境の保護を図る、（3）人為的に繁殖の手助けを行う、などの方法があげられる。

日本では、狩猟法（1918）（鳥獣保護管理法（2002）の前身）、文化財保護法（1950）及び自然環境保全法（1972）などによって、種の保存に関連する施策がとられていたが、1992年に「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律（種の保存法）」が制定されたことで、全ての分類群を対象とする種の保存対策の体系化が図られた。

さらに生物多様性条約の発効（1993）などを受けて進められる外来生物、化学物質あるいは遺伝子組換え生物による生態系影響を防止するための施策も、間接的に種の保存に資するものと考えられる。（2026年7月改定）