イギリス研究・イノベーション機構、林野火災の有害化学物質が大気に長期残留し、気候変動を促進すると報告

【環境行政 研究一般】 【掲載日】2025.09.16 【情報源】イギリス／2025.08.28 発表

イギリス研究・イノベーション機構（UKRI）は、生物に有害な化学物質2,4-ジニトロフェノール（DNP）が、これまで考えられていたより長期間、大気中に残留するとする研究を紹介した。

DNPは、林野火災をはじめ自動車の排気ガス、暖房や焚火、営農上の管理火災などさまざまな燃焼源から発生する茶色の煤煙（ブラウンカーボン、BrC）に含まれ、エアロゾルとして大気中を浮遊する。
DNPは通常であれば自然に酸化分解していくが、エアロゾル中で分解を妨げられ長く残留し、日光を吸収してこれを熱に変える。こうして気候変動が進む。

ブラウンカーボンの大きな発生源である林野火災は、全球で増加しており、火災発生年ワースト5のうち4年が2020年以降に含まれる。
イギリスやスウェーデンなど林野火災のまれな地域での林野火災の発生は、気候変動の影響の拡大を示す。推定年150万人が林野火災による煤煙曝露で死亡するという。

研究にあたった科学者たちは、この成果が大気質管理、気候変動のいっそうの解明と気候モデル改善に役立つと考えている。

【イギリス研究・イノベーション機構】