◇概要
　カゴメは企業理念に基づき、ブランドのありたい姿としてお客様に提供する価値を定め、全ての企業活動を一貫して展開しています。その考えの下、環境保全活動にも積極的に取り組んでいます。
　この度、これまで取り組んできた食の安心・安全と環境に配慮した地道な活動を評価頂き、『2009愛知環境賞』の金賞を受賞致しました。
　今回は、カゴメの環境に配慮した活動の一つとして、生鮮事業における取り組みをご紹介します。
　なお、カゴメの環境への詳しい取り組み内容は、社会・環境報告としてホームページ等で開示しています。

企業理念とブランドプロミス　環境方針（出典：カゴメ株式会社）

◇生態系・生物多様性との関連性
　カゴメでは、環境方針に従い様々な取り組みを進めています。今回は、このうち、地球環境・生態系への配慮として生鮮事業におけるマルハナバチ利用の取り組みについてご紹介します。
　カゴメでは、10年前から大型ガラス温室を備えた菜園で、安全でおいしい生鮮トマトを生産し、皆様にお届けしています。そして当初から、マルハナバチによる自然受粉の促進にも取り組んでいます。
　これにより、以下のメリットがあると考えています。
　（1）人手による授粉処理に比べ、マルハナバチを利用した方が迅速かつ省力化が進む
　（2）安心・安全な商品提供のため、いわゆるIPM【1】の考えに従い、化学合成農薬の使用をできるだけ少なくして天敵や生物農薬の利用を積極的に進める上からも、マルハナバチの利用に影響を及ぼす殺虫剤が使いにくくなるため、農薬使用量低減の一助にもなる
　（3）ホルモン処理をする場合と比較すると、種子が多くできるため、果肉やゼリー部がしっかりしたトマトになりやすいという副次効果が期待できる

◇苦労・苦心した点
　現在でも、マルハナバチの主流はセイヨウオオマルハナバチのようですが、この種は2006年9月1日に外来生物法に基づく特定外来生物に指定されました。
　それまでは、セイヨウオオマルハナバチのみが実用化されていたため、当初はカゴメでも同種を利用していました。2004年に「特定外来生物の生態系への影響を考慮した法律の制定が検討され始めた」とマルハナバチ生産業者から連絡を受けました。
　そして、生産業者から日本在来種であるクロマルハナバチについて、ほぼ同等に実用利用できる状態にあるとの情報を入手しました。
　そこで、法制化の動きに関係なく、事業部門自らがカゴメは食の安心・安全と環境に配慮するとの考えに基づき、生態系への影響が少ないと考えられる在来種のクロマルハナバチに全面切替することを決め、2004年のうちにカゴメ大規模菜園での全面切替を完了しました。現在も、全国8ヶ所、約45haのカゴメ大規模温室では、クロマルハナバチのみを利用しています。

　クロマルハナバチは、セイヨウオオマルハナバチと比べ働きが悪いとか、寿命が短いと言われることもあるようですが、これまでの経験から、クロマルハナバチは臆病なため、落ち着いてから温室内で巣箱を開けて利用し始めるなど、性格の違いを理解して適切に管理すれば機能に差はないと理解しています。


◇地元との関係・COP10に向けて
　カゴメは1899年（明治32年）に創業者の蟹江一太郎が、現在の東海市で西洋野菜の栽培に着手し、最初のトマトの発芽を見て以来、愛知県出身の企業として、農産物の生産・加工・販売を中心とした事業活動を通し、自然の恵みがもたらす価値を、最善の方法でおいしく、楽しく磨き上げ「よい食事」を誠実に提供し、皆様の健康長寿に貢献することを目指しています。
　それゆえ、これからもお客様との約束である「自然を、おいしく、楽しく。Ｋ ＡＧＯＭＥ」を果たすため、安全で安心な食の提供とともに、自然の恵みを提供してくれる地球環境に感謝し、自然生態系も尊重し企業活動を進めて参ります。

トマトとマルハナバチ（出典：カゴメ株式会社）

◇概要
　廃棄処分されている未利用の木質バイオマス資源（木製廃パレット、伐採木・剪定枝（樹木廃棄物）等）を利用して炭化物を製造する企業と炭化物を製鋼原燃料（電気炉製鋼用のコークス代替、電気炉ダスト溶融設備用の重油代替等）として工業的に利用する企業が連携を図り、木くずを利活用するリサイクル事業を実施しています。

全体システムフロー（出典：大同エコメット株式会社・中澤建設株式会社）

　（1）本事業は、化石燃料消費量の低減や地球温暖化防止といった社会的要請を受け、製鋼業にて製鋼電気炉使用コークスをカーボンニュートラルな資源である木質バイオマス（木炭）に代替する他、資源循環とゼロエミッションに貢献している電気炉ダストのリサイクル設備において、新たに木炭を重油代替として活用するものであり、木炭の化石燃料代替によるさらなる環境負荷の低減が可能となります。
　（2）事業形態としては炭化物製造事業者及び炭化物利用事業者がネットワークを組んだ全国に先駆けた取り組みです。

木くずを用いた、炭化物製造事業と炭化物利用事業（出典：大同エコメット株式会社・中澤建設株式会社）

【環境負荷低減効果】
　（1）木炭の化石燃料代替により、製鋼用電気炉は1.5％/年、電気炉ダストリサイクル設備では4.1％/年のCO₂排出量の削減が可能となります。
　（2）エネルギー収支としては、廃棄していた木くずの保有熱エネルギーを炭化物の熱エネルギーとして約35％回収可能となります。

【啓発効果】
　愛知県は臨海部を中心に製鋼メーカーが多く立地しており、それらの事業所に本システムを拡大展開すれば、原料供給と製鋼業が一体となった木質バイオマスのネットワークを形成することになり、愛知県全域でのゼロエミッションとCO₂排出量削減を促進することができます。
　さらに将来的には炭化物原料として未利用間伐材や林地残材等の利用により、林業分野との連携を視野に入れた展開も可能となり、新しいビジネスモデルの構築によって新規雇用の創出が期待できます。
　また、県内ではこれからも様々な整備事業に伴う土地造成事業から多量に伐採木等の排出が予想され、本事業の実施によりこれら木くずの受け皿となるモデル事業を構築できます。

◇生態系・生物多様性との関連性
　産業革命以降、化石燃料を大量使用した結果、二酸化炭素（CO₂）の大量排出により、我々は、地球温暖化という大問題に直面しています。また、化石燃料枯渇問題から、地球温暖化対策とともに新たなエネルギー源発掘は、緊急の課題です。
　バイオマスとは、生物資源（bio）の量（mass）を表す概念で、「再生可能な、生物由来の有機性資源で、化石資源を除いたもの」です。中でも木質バイオマスはもっとも身近なバイオマスの一つであり、燃焼させると、CO₂と燃焼灰が発生しますが、このCO₂は植物の成長によって吸収されるため、大気中のCO₂濃度の上昇に実質的に影響しないことが国際的に認知されています（カーボン・ニュートラル）。
　また、木質バイオマスは、光合成によって生成する有機物のため、生命と太陽エネルギーがある限り持続的に利用できる資源であり、そのエネルギーは、化石燃料とは違って、再生可能な循環型エネルギーといえるものです。
　日本は、国土面積の67％が森林であり、木質バイオマスエネルギー利活用の推進により、林業の振興、森林保全による生物多様性の保全など、多面的な効果が期待できると考えています。

◇苦労・苦心した点
　平成18年6月からが木質バイオマスの可能性を探ってきました。例えば、担当者の製鋼技術者は、無煙炭（中国産の大西炭、ベトナム産のホンゲイ炭等）が製鋼用電気炉で使用されていた過去を知っていたため、木質バイオマス＝木炭と結び付けましたが、さらなる情報収集を行なう必要がありました。関連するシンポジウム、講演会に参加してきました。
　NEDOのバイオマス補助事業への応募を検討する中で、木質ペレット事業を行っている愛知県豊根村をたびたび訪問することになり、県内にも自然いっぱいの村があることを知るとともに、製炭炉メーカー社長、商社マン、行政関係者、大学の先生等、今回の仕事を通じていろいろな人と交流を深め、意見交換できた事は大きな財産となりました。
　なお、本事業は、法規制の壁をクリアするため紆余曲折ありましたが、最終的には平成20年度愛知県循環型社会形成事業費補助金交付により中澤建設（株）に炭化設備を設置できることになったため、本格的な事業化への道が開けた訳です。

◇地元との関係・COP10に向けて
　愛知県の森林率は43％で四大都市圏では一番大きく、工業県という顔を合わせ持っているにも拘わらず、豊かな生物多様性を育む土壌に恵まれています。史上初の環境博となった愛知万博の「自然との共生」は、今後も引き継いで行かなければならない永遠の命題であります。
　製鋼業にとっては、木質バイオマス利用による温室効果ガス排出量削減が最大の目的ですが、眼を転じますと、県内では、森林保全という観点からの間伐材処理さらには数年後には設楽ダム工事に伴って発生する伐採木の処理が課題となることは容易に予測されます。
　これら課題についても、今回のモデル事業実施により、よりよい指針と方向性を出すことができるだろうと考えています。

◇概要・説明
【背景と目的】
　現在、人口の増加と新興国における食生活の欧米化、バイオエタノールと食料との競合などにより世界的な食糧不足が起こっています。さらに石油の高騰などの問題も発生し、日本のみならず全世界で食料、エネルギーが大きな課題となっています。

【社会貢献】
　東海リソース（株）では食品メーカーから排出される、これまで未利用であった廃棄物を東京農業大学と共同で（新規）開発した固体発酵法によるエタノール化および蒸留残渣の飼料化・肥料化を行い、カスケード的に無駄なく有効に活用（バイオエタノール化、飼料・肥料化）することで、食料の自給率を高め安定した農産物の生産活動に寄与することを目的として活動をしています。

TRCカスケードリサイクル手法（出典：東海リソース株式会社）

【実用化設備】
　東海リソース（株）は、愛知県エコタウンプランの認証を受け、実用機レベルの固体発酵槽（5m³）×4基と固体蒸留装置（2m³）の設置を行い、経済性の見込める事業の展開をはかっています。

飛島CRCの主要設備（バイオマスタウン構想への発展）（出典：東海リソース株式会社）

【固体発酵法によるメリット】
　固体発酵法は、発酵時に水を加える必要がないため、従来のエタノール製造法（液体発酵法）に比べて発酵槽をコンパクトにすることができます。また、蒸留廃液の排出も削減できる、よりゼロエミッション・システムに近い工程が実現できます。

固体発酵槽（出典：東海リソース株式会社）

固体発酵槽上部（出典：東海リソース株式会社）

【人材育成及び環境教育】
　東海リソース（株）では、未利用バイオマスの利用普及やカスケードリサイクル法の啓蒙のために教育活動を積極的に行っています。小学校での実験講義をはじめ、中学生や高校生のプラント見学を実施し、日本の次代を担う人材育成に取り組んでいます。

◇生態系・生物多様性との関連性
　ポテト菓子生産工程より排出されるジャガイモ残さから、エタノール固体発酵によるエタノールの生成と、エタノール蒸留残さからつくる肥料・飼料の活用によって、資源の有効利用を行います。
　エタノール製造工程に固体発酵を採用することで、従来発生していた蒸留廃液の排出を抑制し、環境負荷の低減化を図っています。さらに、製造したエタノールを、重油代替エネルギーとして利用し、これまで工場内の発酵・蒸留・乾燥時に使用してきた重油等の化石燃料の使用の抑制につなげています。
　また、国内循環資源を飼料として販売することは、食料の自給率向上にもつながりますし、輸入飼料の運搬・輸送・原料の栽培等の過程で排出される二酸化炭素の削減もできます。
　現在、愛知県とともに地域の未耕作放棄地の利活用のために飼料作物やエタノール作物の作付を計画しています。耕作地の機能を高め、土地の肥沃化が進むことで生物の多様性が生まれ環境保全にも貢献できると考えています。本事業を進めることで地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を抑制することができ、生態系の破壊の抑制にも貢献することができます。

◇苦労・苦心した点
　愛知県内や岐阜県等の近隣の地域の食品メーカーより排出されている原料を選定するまでに、様々な廃棄物のエタノール化を試みてきました。こうした試験運用を通じて、高価な酵素剤や発酵時間をかけることでエタノールの生産が可能であることがわかってきました。現在は、その試験結果の中でもっともデンプン質が高く、そのままでは飼料としての栄養価（タンパク質含有量）を低下させる「ジャガイモ残さ」を原料に、エタノール生産を行っています。

飼料製造から見た価値向上へのエタノール固体発酵法（出典：東海リソース株式会社）

◇地元との関係・COP10に向けて
　当社は、国の地方機関や愛知県及び県内市町村と連携・協力したバイオマスネットワーク事業を展開し、愛知県内並びに近隣地域に於ける食品廃棄物等の発生源であると同時に本事業の原料供給側となる食品メーカーと、未利用生物資源を利用した多段的再生利用（カスケードリサイクル）を進めて、循環資源であるバイオエタノール及び飼料、肥料製造の実証事業を行ってきました。
　一方で、需要先である食品関連メーカーや、配合飼料・肥料メーカー、畜産農家への資源循環をもって地域循環型社会形成の推進を進めています。
　COP10については循環資源である未利用生物資源のエネルギー資源化、飼・肥料へのマテリアル化を推進し、休耕地等を利用した新たな資源作物を生み出し、自然と環境及び社会が共存し、共に協調することで持続可能な社会に貢献できる社会システムが構築できる研究開発を今後も進めて行きます。
　当社のキーワードは「持続可能な社会システムの構築とバイオマスを利用した環境にやさしい食料とエネルギーの共存」です。

◇社会的背景　──未利用バイオマスを活用した循環型社会形成への転換
（食品廃棄物系バイオマス）
　日本で発生している食品廃棄物（2000万トン/年）の半分をエコフィード（食品残さ飼料）した場合、約200万トンのエコフィードが生産できます。これは日本への輸入トウモロコシ量1084万トン/年（出展：農畜産業振興機構資料の飼料・飼料原料の輸入動向2008年度の実績より）を20％減らすことができることになり、飼料自給率の向上と食料自給率の向上が望めます。
　食品残さのドライ飼料化によって、従来日本に普及しているフィード法に対しても汎用性が高く安定性が高まり、市場性も確立できます。
　現在、国内で流通している畜産用配合飼料は年間約2,450万トンで、うち養豚用は約600万トン、そのうちの90％以上が輸入原料または輸入食品の副産物です。全国で取り組んだ場合、食品加工残渣などの未利用資源のうち、エタノール発酵によって発酵飼料化できるものは200万t（食品廃棄物の10％）ほどと考えられ、配合飼料のうち5％〜30％を充分代替できると考えられます。仮に10％を代替すると、金額にして24億円の経済効果があります。

◇概要説明
　自然あふれる環境の中に位置する栄光八事幼稚園では、毎日のように虫と遊び、花や木々と触れ合い、鳥のさえずりを当たり前のように聴いて生活して来ました。ところが、平成7年、園長先生から、ひとつの問題が提起されました。
　「大変だ。今、地球の環境汚染で大気に穴が空き、有害な紫外線が直接降り込まれているらしいよ、太陽の光を30分以上浴び続けるのは大変危険らしい…」
　とにかく驚きました。今まで外でいくらでも遊んでいた子供たちに、外遊びの時間制限があるなんて…。その時から、我が園での本格的な環境教育が始まりました
。 　それでは、どんなことから手がけていけばよいのでしょう、そう考えた時、ふと、幼稚園の周りが自然環境そのものであることに気づきました。私たちの住んでいるこの場所は、まさに自然の宝庫。特に、どんぐりのなる木が多く、アベマキ、カシワ、クヌギ、コナラ等、様々な木々が生息し、また、自然の中に暮らす鳥や虫やトカゲ、カエルなども、こんな身近な場所で生活しているのです。ぜひそれを子供たち自身に気づいてもらいたい、そんな思いから作成されたもの、それが『環境マップ』でした。

◇生態系・生物多様性との関連性
　四季折々の自然を散策したり、触れたり、遊んだりすることは、生態系を知り、いきものとの共存を実感していく上でもっとも大切なことです。環境マップを片手に園内を散策し、木々の名前をひとつひとつ確認してみるといろいろな発見があります。いつも何気なく遊んでいる園庭で、こんなにも様々な種類の木があるとは思いもしないことですので、新しい発見に子供たちは興味津々、葉っぱの形にもいろいろあることを知りました。 　また、葉っぱの形から木々や草の名前を知ることができるということも、なかなか意識しないとわからないことです。
　幼稚園の周りにはいろいろな生き物が生息しています。これまで環境マップあそびを通して、自分達の周りの様々な生き物たちと出会い、身近な生き物に関わり、親しみ、お世話をすることで生態系や命の大切さを学んできました。
　例えば、草花あそびでは、草花にはそれぞれの特性があり、その特性を知ることで、いろいろな草花遊びを楽しむことができます。また、虫みつけでは、虫の生態を調べたり育てたりすることで、どんな小さなものにも命が宿っていること、とても大切であることを知ることができます。

　さらには、稲植え体験やにんじん・だいこんの栽培を経験したり、地球上の生き物たちが年々減少していることにまで目を向け、その原因をみんなで考えることへと発展しつつあります。

ニンジン・ダイコンの栽培（出典：栄光八事幼稚園）

◇苦労・苦心した点
　地球環境を知ることは、幼児の発達段階上難しいことです。そこで、地球の入口である自然、特に子供が日々関われる園環境に目を向け、環境マップを作りました。しかし、環境マップと一口に言いましても、環境マップ作りは大変な時間と労力を伴います。職員全員で園内の遊具から一本一本の樹木まで写真を撮り、イラストにして示していくのです。この作業に一年はかかってしまいました。
　しかし、この手作りのマップがまた、何とも言えない、いい味を出しており、木々への愛情や想いを深めるもとになったのではないかと考えています。

環境マップ（出典：栄光八事幼稚園）

　さらにこの活動を通して素敵な出会いもありました。朝日新聞に「環境がキ−ワード」という各方面の連載記事に掲載され、女子高校生Oさんから「わたしが10年前から育てているコナラ、モミジの木をこどもたちの環境に役立ててもらえませんか？」という問い合わせがあり、いきさつを聞くと、この夏に事情があって家を引っ越することになり、準備をしていたところ、庭にある木を思い出し、木の引っ越しに頭をかかえてしまった。引っ越し先はマンションで木をもって行けない。現在の住宅は借家で、新たに入居する人のため庭を整地し、木を伐採するというのです。
　Oさんは小さい頃から生き物が大好きで、6歳の時ドングリ、モミジの苗木を買ってきて庭に植え、この10年間手塩にかけて育ててきました。今ではりっぱな大木となり、四季折々の自然の美しさを魅せ、秋には実になったり、葉を真っ赤に染めたりと心をなごませてくれる、Oさんにとってはまさに宝物であり、大切ないのちなのです。そんな木とともに育った10年を思い起し、引っ越しも手につかないとき新聞記事が目に入り、早速電話をしたというのです。本当に心温まる話に深く共感し、快く引き受けました。その後、移植されたコナラ、モミジの木は園庭で子どもたちとともに生長し、見守っています。Oさんとの出会いから自然に関わることが教育の原点であることを改めて知らされました。

◇地元との関係・COP10に向けて
　幼稚園の裏山一帯は、自然環境に恵まれた東山緑地帯として自然保護地区とされています。時折、山からは狸が顔を出したり、ヘビと出会ったり、春になるとウグイスの鳴き声がどこからともなく聞こえて来ます。およそ都会ではみられない生き物たちと、毎日、ごく自然に共存しているのです。
　幼稚園では、今、地球上の生き物たちについていろいろな角度から学んでいる最中で、その中には、『ペットボトルのミニ地球』や『動物信号・植物信号』など、むずかしいテーマにも取り組もうとしています【註】。

　まさに、COP10を迎えるに当たり、地球上の海、陸、空、それぞれに生きている生物たちが手を結び、ひとつの輪になること『つながリング』を願い、将来を担う子供たちと共に考え育てていきたいと願っています。