一般財団法人環境イノベーション情報機構

ヘルプ

サイトマップ

メールマガジン配信中

機関情報海外産業植林センター

サブカテゴリー 環境一般 調査/研究

海外産業植林センター (カイガイサンギョウショクリンセンター)【社団法人】

英名
Japan Overseas Plantation Center for Pulpwood
略称
JOPP
代表
104-0061 東京都 中央区銀座6-16-11銀座山本ビル
6-16-11 Ginza, Chuo-ku, 104-0061 Tokyo, Japan
電話
03-3546-3690
FAX
03-3248-4829
E-Mail
jopp@jopp.or.jp
URL
http://www.jopp.or.jp/

事業概要

活動分野
調査/研究
目的
海外諸地域における紙・パルプ資源確保のため産業的に行う植林(産業植林)に関する調査研究等の事業を行うことによって,将来の紙・パルプ資源の確保を図るとともに海外諸地域の健全な経済の発展及び地球環境の保全に寄与することを目的とする。
事業概要
@海外における産業植林に関する調査
A調査研究結果の報告と広報
B研究会、講演会等の開催及び出版物の刊行
主要成果物
・開発途上国人工林環境影響調査事業
  開発途上国人工林環境影響調査事業平成12年度調査報告書(2000年度)
  ・熱帯生産林施業規準等調査
  熱帯生産林(人工林)施業規準等調査事業平成10年度調査報告書
  熱帯生産林(人工林)施業規準等調査事業平成11年度調査報告書
・産業植林CO2固定化評価等に関する調査研究
  産業植林CO2固定化評価等に関する調査研究報告書(1998年度)
  産業植林CO2固定化評価等に関する調査研究報告書(1999年度)
・産業植林適地の発掘調査
  アルゼンチン共和国ブエノスアイレス州におけるユーカリ植林適地調査報告書(1998年度)
  インドネシア共和国における植林適地調査報告書(1998年度)
  ウルグアイ東方共和国におけるユーカリ植林適地調査報告書(1999年度)
  フィリッピン共和国における植林適地調査報告書(1999年度)
  ニカラグア共和国におけるパルプ用材植林適地調査報告書(2000年度)
  オーストラリア・ダーウィン地区におけるパルプ用材植林適地調査報告書(2000年度)
  各国の森林・林業と植林投資環境(1998年度)
  針葉樹を中心にした産業植林の腑存実態および植林動向に関する調査報告書(1999年度・世界、オーストラリア、ニュージーランド)
  針葉樹を中心にした産業植林の腑存実態および植林動向に関する調査報告書(2000年度・チリ、ブラジル)
・発展途上国における環境保全対策調査
  ケナフ等非木材繊維利用可能性調査報告書(1998年度)
・その他
  海外における植林を対象とする排出権取引等メカニズムに関する調査研究報告書(1999年度)

運営

設立年
1971
管轄官庁・親機関
経済産業省,農林水産省
職員・スタッフ数
4人
年間予算規模
活動地域
東南アジア、オーストラリア、中南米をはじめとする産業植林適地諸地域

環境情報・定期刊行物等

定期刊行物等
JOPP NEWS LETTER
定期刊行物等の提供先・有料実費無料等
会員に送付
問い合わせ先

部署:業務担当

TEL:03-3546-3590

FAX: 03-3248-4829

URL:http://www.jopp.or.jp/

E-Mail:jopp@jopp.or.jp

[海外産業植林センター]今後のイベント

[海外産業植林センター]これまでのイベント