一般財団法人環境イノベーション情報機構

環境用語 SBTイニシアチブ

作成日 | 2018.04.17  更新日 | 2018.04.24

SBTイニシアチブ

エスビーティーイニシアチブ   【英】Science Based Targets initiative  [略]SBTi  [同義]科学的根拠に基づく目標  企業版2℃目標 

解説

SBTは、「Science-based Targets」の頭文字を取った略称で、日本語では「科学的根拠に基づく目標」とも呼ばれている。SBTイニシアチブとは、企業に対し「科学的根拠」に基づく「二酸化炭素排出量削減目標」を立てることを求めるイニシアチブで、気候変動対策に関する情報開示を推進する機関投資家の連合体のCDP、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)、国連グローバル・コンパクト(UNGC)によって2014年9月に設立された(この4団体が現在も連携して事務局を務めている)。

目標設定の方法論は、CDP、WWF、WRI、UNGCの4団体が原案を開発し、パブリックコメントを受付後完成している。SBTでは、科学的根拠に基づく目標設定手法として、国際的に普及している手法を全て受け入れることとしているが、SBTイニシアチブ自身が開発した「SDA(セクター別脱炭素化アプローチ)」を強く推奨している。SDAでは、業種毎に実現すべき二酸化炭素排出削減目標が定められており、それを基準に自社の削減目標を設定していく。SDAの業種別削減目標は、IPCC第5次評価報告書で示された「RCP2.6」シナリオに基づき、パリ協定で国際合意に至った2度目標の達成のために国際エネルギー機関(IEA)が分析した各業種の遵守シナリオをベースとしている。SBTイニシアチブへの加盟プロセスは、コミットメントレターの提出、目標設定、審査、開示、となっている。2017年8月7日時点で、世界で62社がSBTに加盟。231社が加盟承認待ちである。加盟62社の内訳は、欧州34社、米国19社、日本9社。SBTに加盟している日本の代表的企業は、第一三共、小松製作所、コニカミノルタ、リコー、ソニーなどである。SBTに加盟することで、イノベーションの促進、規制の不確実性の軽減、投資家からの信用・信頼を高める、収益率と競争力を改善する、などの効果が期待される。(2018年3月作成)

この解説に含まれる環境用語

この環境用語のカテゴリー

関連Webサイト