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Issued: 2018.12.13

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 日本では、年平均気温が100年当たり約1.2℃の割合で上昇していて、温室効果ガスの削減を厳しく進めなければ、今後もさらなる上昇が見込まれます。今年は夏に多数の地域で40℃を超えるなど記録的な猛暑となったり、また、豪雨による甚大な被害が出たりするなど、異常な気象を肌で感じる機会が多かったのではないでしょうか。今の調子で気候変動(温暖化)が進んでいくと、稲作をはじめとする農作物への悪影響や洪水や高潮といった災害の増加、熱中症患者の増加など、その影響はますます深刻化することが予想されています。...

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作成日 | 2003.11.28 更新日 | 2009.10.14
再生可能エネルギー
サイセイカノウエネルギー   【英】Renewable Energy   [同義] 自然エネルギー 
 解説 |
有限で枯渇の危険性を有する石油・石炭などの化石燃料や原子力と対比して、自然環境の中で繰り返し起こる現象から取り出すエネルギーの総称。
具体的には、太陽光や太陽熱、水力(ダム式発電以外の小規模なものを言うことが多い)や風力、バイオマス(持続可能な範囲で利用する場合)、地熱、波力、温度差などを利用した自然エネルギーと、廃棄物の焼却熱利用・発電などのリサイクルエネルギーを指し、いわゆる新エネルギーに含まれる。
化石燃料や原子力エネルギーの利用は、大気汚染物質温室効果ガスの排出、また廃棄物の処理等の点で環境への負荷が大きいことから注目されはじめた。一方で、エネルギー密度が低く、コスト高や不安定性、また現在の生活様式を継続する中でエネルギー需要をまかないきれるものではないなどの欠点もある。
ドイツでは2000年の4月に再生可能エネルギー法(REL)が施行され、一次エネルギー消費および電気の消費において再生可能なエネルギーの割合を2050年までに50%に引き上げることが目標として掲げられている。日本では「石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律代エネ法)」、「長期エネルギー需給見通し」及び「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法(新エネ法)」がエネルギー政策として施行され、再生可能エネルギーの占める割合を増大させるとしているが、まだまだ不十分との指摘も強い。
 この解説に含まれる環境用語 |
  廃棄物
  大気汚染物質
  代エネ法
  石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律
  新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法
  新エネルギー
  自然エネルギー
  化石燃料
  温室効果ガス
  一次エネルギー
  バイオマス
  ダム
 この環境用語のカテゴリー |
  地球環境地球温暖化

 関連Webサイト |
  Renewable Energy Technologies(U. S. Department of
http://www.eere.energy.gov/
  EICネット「環境Q&A」 ドイツの再生可能エネルギーについて
http://www.eic.or.jp/qa/?act=view&serial=2144
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