ソーラーフロンティア・DBJ、共同で大規模太陽光発電プロジェクト実施、会社設立

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2016.02.23 【情報源】企業／2016.02.16 発表

　昭和シェル石油の100％子会社で太陽電池の生産・販売を手掛けるソーラーフロンティアと日本政策投資銀行（DBJ）は、石油元売りの太陽石油（東京・千代田区）と3社共同で、大規模太陽光発電プロジェクトを実施することで基本合意した。共同出資の新会社「SDTソーラーパワー」を1月に設立した。
　SDTソーラーパワーは、太陽石油が保有する山口県宇部市・山陽小野田市の約18万m2の土地に、太陽光発電所を開発して運営する。約16.5MW（1万6500kW）の出力があり、年間で約2000万kWhの発電電力量を見込む。一般家庭約3880世帯の年間電力消費量に相当し、CO2排出削減効果は年間約1万500tだ。
　ソーラーフロンティアは自社のCIS薄膜太陽電池パネルを約10万枚供給することに加え、発電所の運転開始後は専門チームが保守・管理を担当し、付加価値の高いサービスを提供する。DBJはプロジェクトに出資するほか、金融機関を招へいしてプロジェクトファイナンスによる資金調達を支援する。
　DBJの出資は、地域経済活性化や企業の競争力強化のための成長資金を供給する取り組みとして2015年に始めた「特定投資業務」を活用する。太陽石油は新規事業の一環で太陽光発電に参画し、土地の賃貸とともにプロジェクト運営に関わる。発電所は7月に建設を始め、2017年8月の完成を予定する。