一般財団法人環境イノベーション情報機構
エコチャレンジャー 環境問題にチャレンジするトップリーダーの方々との、ホットな話題についてのインタビューコーナーです。

No.048

Issued: 2015.12.18

第48回 公益財団法人中央温泉研究所の甘露寺泰雄専務理事に聞く、日本の温泉の魅力と可能性

甘露寺 泰雄(かんろじ やすお)さん

実施日時:平成27年11月27日(金)10:30〜
聞き手:一般財団法人環境イノベーション情報機構 理事長 大塚柳太郎
ゲスト:甘露寺 泰雄(かんろじ やすお)さん

  • 公益財団法人中央温泉研究所 専務理事。専門は温泉水の分析と水質管理。同研究所部長を経て現職。
  • 一般社団法人日本温泉協会学術部委員、日本温泉科学会 名誉会員、日本温泉気候物理医学会 名誉会員などを務める。
目次
温泉の枯渇には歯止めがかかったが、集中管理などによる有効利用の促進が大切
温泉施設では、泉質などを図入りでわかりやすく掲示する工夫をしてもらいたい
温泉開発は、「せっかく地下に埋設して地表に漏れないように配慮した有害物質を地表にまき散らす行為」と、自然が語りかけていることを忘れてはならない
私がとくに力を入れているのは、温泉の採取から利用、排水までの過程で、温泉が人間に働きかけ、逆に人間が温泉に働きかける中での技術的・科学的な問題への対応
地熱開発と温泉の共存・共栄には、温泉資源の保護や周辺環境への配慮が必要
温泉と健康─温泉は病気を治すというだけでなく、体調の正常化や健康回復に効果的

温泉の枯渇には歯止めがかかったが、集中管理などによる有効利用の促進が大切

大塚理事長(以下、大塚)― 本日はエコチャレンジャーにお出ましいただきありがとうございます。甘露寺さんは、温泉法に基づく温泉の法定分析をはじめ、温泉沈殿物の処理などに取り組んでいる温泉の化学分析の専門家です。また、環境省の「中央環境審議会温泉小委員会」の委員を努めておられます。
本日は、これからのシーズンにあわせ、日本の温泉の現状や魅力などについてお話を伺いたいと思います。どうぞ、よろしくお願いいたします。
早速ですが、日本における温泉利用の現状や最近の傾向についてご紹介いただけますか。

甘露寺さん― 環境省の近年の温泉利用状況の報告書によると、源泉数、湧出量はここ数年頭打ちで、いくらか低下傾向にあります。自然湧出量は横ばい、新規の温泉掘削と動力源泉数は大幅に減少しています。宿泊人員も減少傾向で、収容定員も平成7年ころから減少しています。一方、温泉利用の公衆浴場数は増加傾向でしたが、ここ数年は横ばいに転じています。つまり、温泉利用を全体としてみると、右肩上がりで増加していた状況が頭打ちから減少傾向になっているのです。もっとも、資源の枯渇化には歯止めがかかったと思います。
温泉地では、昔ながらの「老舗」が廃業し、利用客の減少が心配されています。ここ数年の外国人利用者の増加で持ち直しも期待されていますが、このまま減少がつづくのは温泉にとって好ましいことではありません。

全国の源泉数の経年変化(環境省資料より作成)

全国の源泉数の経年変化(環境省資料より作成)
※拡大図はこちら

全国の湧出量の経年変化(環境省資料より作成)

全国の湧出量の経年変化(環境省資料より作成)
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温泉利用宿泊施設の収容定員と宿泊利用者数の推移(環境省資料より作成)

温泉利用宿泊施設の収容定員と宿泊利用者数の推移(環境省資料より作成) ※拡大図はこちら


大塚― 温泉利用の内訳を含め、もう少しご説明ください。

甘露寺さん― 高齢化社会、都市化、それにスポーツやレクリエーションの変化などとともに、温泉利用も多様化の傾向をみせています。一方で、環境省が温泉の禁忌症、適応症、注意事項を見直したことによって、温泉がもつ病気の予防・治療と並び、症状の改善にもフォーカスがあてられる方向がみえてきました。
環境省の平成25年度都道府県温泉利用状況のデータをみると、源泉総数に占める未利用源泉は3割強しかありません。また、湧出量を自噴と動力湧出に分けると、動力湧出量が72.5%を占めています。動力源泉が多いということは、我が国の温泉が、水位を下げて採取していることを意味します。枯渇化には歯止めがかかりましたが、今後、動力湧出量があまり増加しないよう、換言すれば、集中管理などによる有効利用を促進させることが大切なのです。
温泉地の資源量と施設規模、宿泊定員とのバランスなど、適正利用を考える上での基本的な値を示すことにします。宿泊定員1名あたりの湧出量(L/分)の経年変化をみると、昭和38年から平成初年頃までは1.5〜1.8で、その後は1.8を超え、最近の20年間は1.9前後でほぼ一定になっています。環境省による国民保養温泉地の湧出量の目安が0.5L/分なので、この目安量をかなり上回っています。ただし、この値は収容定員が多い温泉地で小さく、収容定員が少ない温泉地では大きい値をとることが多いようです。

平成25年度都道府県別温泉利用状況(平成26年3月末現在)。データは、環境省「温泉利用状況」による。

平成25年度都道府県別温泉利用状況(平成26年3月末現在)。データは、環境省「温泉利用状況」による。

収容定員1名あたりの温泉湧出量(L/分)の経年変化。データは、環境省「温泉利用状況」による。

収容定員1名あたりの温泉湧出量(L/分)の経年変化。データは、環境省「温泉利用状況」による。※拡大図はこちら


温泉施設では、泉質などを図入りでわかりやすく掲示する工夫をしてもらいたい

環境省でもパンフレットを制作し、安心・安全な温泉利用の普及啓発を図っている。

環境省でもパンフレットを制作し、安心・安全な温泉利用の普及啓発を図っている。 ※拡大図はこちら

大塚― 温泉法では、「温泉」が「温度が25℃以上又は物質を有するもの」と定義されていますが、策定の背景や諸外国との違いなどがあれば教えてください。

甘露寺さん― 日本の温泉法は、1911年のドイツのナウハイム決議【1】の数値を基準にしています。この基準は、鉱泉(Mineralwasser)の最低値として決められたものですが、日本では、これに温度、水素イオン濃度、メタケイ酸【2】の含有量を新たに加えました。25℃という温度は戦前から使用されており、台湾を含む南方諸地域の平均気温が参考になったといわれています。なお、ドイツにおける温泉の定義では、「癒しの水」(Heilwasser)の定義が日本の療養泉【3】と同じように使われていますが、日本の温泉法は療養泉に触れていません。この点についてはさまざまな議論がありましたが、現状は変わらずにそのままにされています。

大塚― これらの数値を含めて、温泉地では施設内に温泉成分などの掲示がなされていますが、甘露寺さんはどのように感じておられますか。

甘露寺さん― 温泉施設には、禁忌症、注意事項、適応症、さらには加水・加熱・循環・消毒剤、浴用剤の添加などが掲示されています。
これらの掲示は、見えやすいところにされることが温泉法で規定されていますが、利用客がどの程度読んでいるかは不明です。私は、掲示などの内容を図入りで読みやすくし、施設の宣伝用パンフレットや客室などでも目につくようにできないかと考えています。もちろん、分析表のすべてを掲載する必要はなく、泉質などの簡単な解説だけでもわかりやすくする工夫が必要ではないでしょうか。

大塚― 全国の温泉施設に呼び掛けていただきたいと思いますが、どのような方法が効果的なのでしょう。

甘露寺さん― 現在、都道府県では講習会を開催して専門家に温泉の講義を依頼することも多くなっていますから、そのような機会に、ぜひ温泉の掲示と適正利用の内容を盛り込んでほしいと思います。
私も、このような講習会で講義することがあるのですが、温泉について誤解されていることも多いようです。ある旅館のご主人が、「うちの温泉は飲用の許可がとれました。飲料水やミネラルウォーターと同じようにどんどん飲んでいただきたい」とお客様に宣伝している場面に遭遇しました。国による温泉の飲用は、飲料水と同じように飲むために許可をしているわけではありませんと説明しましたが、温泉の飲用について、このような誤解は割と一般的なのです。
温泉は時間経過とともに細菌の増加や成分の変化が起きますから、飲用する場合は、新鮮な温泉を用いるだけでなく、十分な公衆衛生上の配慮を行うことが必要になります。このようなことも、掲示をとおして利用者に広く知っていただきたいのです。

大塚― わかりやすい掲示が増えることを期待しています。


温泉開発は、「せっかく地下に埋設して地表に漏れないように配慮した有害物質を地表にまき散らす行為」と、自然が語りかけていることを忘れてはならない

大塚― 話を少し変えさせていただきます。今年の箱根の火山活動時のように、温泉事業者は温泉の管理に大変な注力をされていると思いますが、温泉の維持管理の特徴や課題などをご紹介ください。

甘露寺さん― 温泉の維持管理のポイントは、温泉資源の特徴である温度、湧出量、揚湯量、水位、化学成分などとともに、温泉施設の種類、形態、規模、利用客の状況などを熟知し対応することです。さらに言えば、周辺の環境や地形、さらにはアクセスなどを考慮に入れることも大切です。
なぜこのようなことを言うかと申しますと、温泉を掘りあてる前から、温泉施設の種類や規模、建設の内容が決定されてしまうケースが多いからです。温泉施設の企画や計画は、温泉水の温度や量が判明してから専門家の意見を聞いた上で立案し、さらに建設段階でも細かいチェックが必要になります。自治体によっては、動力揚湯量に制限がつけられている場合もあるため、事前によく担当者と協議し全体の計画を練っていただきたいのです。
保養・湯治タイプの温泉地に、いきなり度肝を抜くような大規模でハイカラな施設を建設するような場合には、メリット・デメリットの検討が必要です。温泉量にはそれぞれの源泉であれ、源泉全体であれ、量的な限界があり、無限に採取できるものではありませんから、適正な規模の施設を計画し建設することが求められます。また、環境や地形、アクセスの特性から、収容規模の限界を検討することも非常に重要になります。
水質汚濁防止法による規制もあります。昭和49年に既に湧出していた温泉以外、つまり新規に開発される温泉には、温泉の採取から排水処理まで排水基準が適用されますから、施設の規模や内容を事前に検討しておくことが必要なのです。

大塚― 温泉管理には幅広い視点が必要なことがよくわかりました。

甘露寺さん― 温泉開発は、「せっかく地下に埋設して地表に漏れないように配慮した有害物質を地表にまき散らす行為であるので注意しろ」と、自然が語りかけていることを忘れないことが肝要です。
このような見方が大事になる具体例として、ガスを含む温泉、スケール【4】が付着する温泉、金属材料や合成樹脂を腐食する温泉などがあげられます。このような場合には、揚湯から排水までトラブルが発生するリスクが高いことを念頭に置く必要があるのです。浴槽の衛生管理にも、それぞれの温泉の特徴に基づき、安全性に配慮した消毒方法の吟味などが求められます。

私がとくに力を入れているのは、温泉の採取から利用、排水までの過程で、温泉が人間に働きかけ、逆に人間が温泉に働きかける中での技術的・科学的な問題への対応

大塚― そのためにも、温泉についての調査・研究が大事になると思います。甘露寺さんが専務理事を務めておられる公益財団法人中央温泉研究所はその役割を担っているわけですが、実際にはどのようなことをされているのでしょうか。

甘露寺さん― 中央温泉研究所は、3つの部門に分かれて業務を行っています。
1つ目は、温泉化学分析部門。温泉法に基づく温泉の利用許可にかかる分析、鉱泉分析法指針(改訂)による温泉水分析、可燃性天然ガスの分析を中心に、浴室の硫化水素濃度の測定や温泉水の腐食、スケールの付着予測に関係する分析をはじめ、一般地下水を含め温泉の化学探査にかかる水の分析を実施しています。
2つ目は、温泉地質調査部門。温泉の開発と保護にかんする調査、温泉資源探査、温泉モニタリングにかかる評価、源泉孔内の調査、ダム建設や地熱開発に伴う資源の変化など、温泉にかんする地学分野の調査を実施しています。
そして3つ目は、温泉給湯設備計画・設計および温泉地計画部門。温泉水の輸送、施設への給湯、低温泉の加熱給湯プラント、温泉利用施設の浴槽などの計画や設計など、温泉工学分野の事業を実施しています。温泉の集中管理による温泉水の施設計画・設計は、当研究所が独自に開発したものです。

大塚― まさに温泉研究所の名前のとおり、温泉にかんする調査研究を広範囲にされているのですね。そうした中で、甘露寺さんご自身はどのようなことをされているのでしょうか。

甘露寺さん― 私の専門分野は、温泉の分析化学、温泉水の利用面における水質管理、浴槽水の衛生管理などですが、地質調査や設計部門の仕事にも携わった関係で、温泉の適正利用、適正採取量、温泉の枯渇現象と資源の変化、集中管理に伴う資源の復元効果など、また温泉の禁忌症、注意事項、適応症の問題など、さらには排水基準の見直しまで仕事の範囲が拡がりました。
私がとくに力を入れているのは、温泉の化学、物理、地学、医学、生物学といった従来の分野別ではなく、温泉が地下から採取され、施設で利用され、排水される過程で、温泉が人間に働きかけ、逆に人間が温泉に働きかける過程における技術的・科学的な問題への対応です。


地熱開発と温泉の共存・共栄には、温泉資源の保護や周辺環境への配慮が必要

大塚― 自然エネルギーへの期待が高まり、温泉熱にも大きな関心が寄せられ、温泉熱のエネルギー利用が技術的・科学的な問題の1つになっていると思います。本年10月に、環境省が国立公園、国定公園内の地熱開発について、第1種特別地域の地下部への傾斜掘削を認めると報道されましたが、まず長期的な視点から温泉の熱利用についてお考えをお聞かせください。

甘露寺さん― 地熱開発について長期的なスパンでみれば、現在開発の対象になっている「熱水卓越型地熱系」や「蒸気卓越型地熱系」などの熱水型の地熱資源ではなく、火山や高温岩体【5】を利用する技術開発がきわめて重要になると考えています。
また、長期的な見通しというと、私は昭和50年前後に環境庁(現・環境省)から「地熱開発がもたらす自然生態系への影響」の調査研究を依頼されたことがあります。このことがきっかけとなり、私は生態学者とお近づきになったのですが、「生態学的視点からの温泉の研究」はいまだほとんど手をつけておらず、新しい重要な分野と考えています。

大塚― 地熱発電の適地の多くは温泉地と重なります。地熱開発と温泉との共存・共栄、あるいは温泉事業者と地熱開発側との共存の方策はいかがでしょうか。

甘露寺さん― 地熱と温泉開発は両立すると思いますが、急がず、焦らず、地道に進めることが肝要です。それには、温泉資源と地熱資源の特徴をよく理解し双方の意見をよく聞くことです。
私も環境省の温泉資源保護に関するガイドライン(地熱発電関係)検討会の委員として携わっておりましたが、温泉法の掘削許可の判断基準の考え方の変更はさまざまな問題を起こす懸念があります。たとえば、地熱や温泉について十分に知らない事業者の安易な参入による濫掘が問題になりますし、都道府県の担当者や自然環境審議会の委員などの地熱や温泉にかんする理解度が十分でないこと、とくに新任で経験が浅い場合を心配しています。また、既存の温泉保護地域などとの調整に求められる、開発行為と資源保護の両立を図る体制の整備、とくに地熱事業者による温泉資源の保護や周辺環境への配慮が十分になされるかを危惧しています。これらのことが十分になされなければ、地熱と温泉の共存・共栄は図れません。

大塚― 温泉熱の利用にしても、温泉資源の特性の理解が基本になるというご指摘と思いますが、具体的にはどのようなことが重要になるのでしょうか。

甘露寺さん― 温泉水は降雨・積雪などの天水が地下に浸透し、熱や成分を付与されて湧出したものです。循環資源であるものの、その規模は有限です。同じ循環水の河川にも大小があるように、温泉の規模にも大小があり、小さい温泉が大温泉に変身することはありません。現状では温泉資源は自噴がおよそ3割弱で、動力揚湯が7割を超え、過剰採取の状態ですから、温泉の適正利用・有効利用が重要で、今後の大きな課題です。また、温泉は浴用利用が主ですから40℃前後だけが利用され、それより高温部と低温部は捨てられていることにも留意する必要があると思います。
一方で、温泉資源は自然現象と周辺地域における人為的な開発の影響を受けます。前者としては、降雨・雪、火山、地震、潮汐、地下水の状態、後者としては、温泉そのものの採取状況、周辺におけるダムをはじめとする土木建設工事、樹木の伐採、河川改修などです。したがって、温泉地では個々の源泉の泉温、湧出(揚湯)量、水位、および成分含量のデータが財産になります。これを常時モニタリングしておくことがきわめて重要です。残念ながらモニタリングは必ずしも十分になされていませんが、今後改善されることを期待しています。


温泉と健康─温泉は病気を治すというだけでなく、体調の正常化や健康回復に効果的

大塚― 最後になりますが、EICネットは企業や自治体などにお勤めの多くの方々にご覧いただいています。甘露寺さんからEICネットの読者に向けたメッセージをお願いいたします。

甘露寺さん― 温泉と健康について、お話させていただきます。温泉というと、多くの皆さんは「病気を治すもの」と思っておられるかもしれません。たしかに、日本の温泉は古来より、農閑期に湯治のためによく利用されてきました。湯治ですから病人が湯に入るために来るのは当然ですし、いろいろな病気に効くのはすばらしいと私も思います。しかし、それだけではないのです。元気な人をより元気にする、少し体調が悪くなったのを元に戻すという効果が非常に重要なのです。先ほど申し上げた湯治にしても、人びとは温泉地に行き、自分たちで食事をし、談笑しながらお湯に浸かることが多かったわけで、リクリエーションが主体だったのです。

大塚― 温泉がもつ幅広い効用ですね。

甘露寺さん― 講演会でいつもお話しするのですが、健康について私が考えていることの1つは、病気を治すのはお医者さんではなく、あくまでも本人だということです。私自身、生活の中に療養という考え方を取り込んできました。私にとって温泉に行く目的の1つは、自然に触れることです。温泉地に行けば、必ず外へ出て周囲の環境を見ますし、自然の中で時間を過ごしますから。
私が大事と思うのは、お金に換算できない時間をつくることです。20分でも30分でもよいのです。写経をやるでもよし、音楽を聴くでもよし、それぞれの仕方でいいのですが、リラックスできる時間をもつことです。温泉の利用は、そのような効用が大きいのです。

大塚― 温泉にかかわる幅広いお話を伺いました。私も温泉でゆっくりとした時間を過ごしたいと思います。本日は、どうもありがとうございました。

公益財団法人中央温泉研究所 専務理事の甘露寺泰雄さん(左)と、一般財団法人環境イノベーション情報機構理事長の大塚柳太郎(右)。

公益財団法人中央温泉研究所 専務理事の甘露寺泰雄さん(左)と、一般財団法人環境イノベーション情報機構理事長の大塚柳太郎(右)。


注釈

【1】ナウハイム決議(協議)
1911年に、ドイツのバート・ナウハイム温泉で採択された鉱泉の定義で、16種類以上の物質を含有することと、湧水温度が20℃以上とされた。
【2】メタケイ酸
H2SiO3。ケイ素(Si)、酸素、水素の化合物であるケイ酸の1つで、温泉法の定義を満たす含有量は泉水1kgあたり50mg以上。
【3】療養泉
温泉法で定義される鉱泉のうち、鉱泉分析法指針で特に治療の目的に供しうると定義されるもので、泉源の温度が25℃以上か、特定された7種類の物質のうちの1つの含有量が基準を超えることが条件になっている。
【4】スケール
鉄管などの内側の壁に付着する「湯あか」や「水あか」。
【5】高温岩体(dry hot rock)
地熱資源の主なものは、「熱水卓越型地熱系」「蒸気卓越型地熱系」「高温岩体」に区分される。前2者には熱水あるいは蒸気が多く含まれるのに対し、高温岩体には熱水も蒸気も含まれる量が少ない。

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